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老後の資産を作るための手段として、iDeCo(イデコ)というものがあります。
iDeCo(イデコ)は個人型確定拠出年金とも呼ばれ、毎月の積立による資産運用の強い味方なんです。
そんなiDeCo(イデコ)のメリットとデメリットを知り、効率的に資産を増やす方法を紹介していきます。
・老後の資金は年金だけでは不安だ
・若いうちから将来の資産を築きたい
・お得に積立できる方法を知りたい
このような思いのある方は、iDeCo(イデコ)はきっと心強い味方になることでしょう。
iDeCo(イデコ)？個人型確定拠出年金？と言われても、聞きなれない言葉で難しく感じてしまう方もいますよね。
メリット・デメリットの紹介はなるべく難しい言葉を使わないで、わかりやすく説明していきますので、将来の資産運用の選択肢として参考にしていただければ幸いです。
目次
iDeCo(イデコ)とは？
iDeCo(イデコ)は別名「個人型確定拠出年金」といわれるもので、わかりやすく説明すると「積立により老後の資産を築くためのメリットの多い制度」です。
メリットが多い分、少し複雑な条件やわかりずらい面も結構ありますが、全国の証券会社や銀行で取り扱われているものなので、信頼できる運用方法ということ。
積立は60歳までの期間で、投資信託や定期など自分でチョイスし運用します。
そして60歳以降は受け取り方法を選択し、積立てた資産を受け取るというもの。
iDeCo(イデコ)は全国で取り扱われていて、定年退職後の金銭面での不安を助けてくれる便利な制度なんですね。
iDeCo(イデコ)のメリットは税制優遇
iDeCoのメリットは一言でいうと、税制面でとても優遇されているということです。
そのメリットは
- 積立時
- 運用時
- 受取時
に発揮されるので、どんな状況でもメリットがあるということです。
つまり、一般的に取り扱われている預貯金や株などの投資に比べて、積立を運用中も利益が出たときも、お金を受け取るときも税制面でメリットがあります。
一体どんなメリットがあるのか詳しく見ていきましょう。
積立時のiDeCoのメリット
iDeCo(イデコ)の積立時のメリットは「積立てた金額が全額所得控除される」という点です。
確定申告や年末調整の時に手続することで、所得税・住民税が所得や積立てた掛け金に応じて戻ってきます。
例を上げると
年齢は40歳
年収300万円
会社員
月2万円をiDeCoで積立てた場合税制優遇額は
年間で3万6,000円になります。
60歳までの20年間積立を継続したとすると
iDeCoによる税制優遇額は
合計で72万円になります。
これだけでもかなりお得ということがわかりますね。
※自分で詳しくシミュレーションしたいという方はiDeCo公式サイトで簡単に計算できます。
運用時のiDeCoのメリット
iDeCo(イデコ)の運用時のメリットは「運用益に対して税金がかからない」という点です。
通常、積立てた金額を運用する投資信託や定期などは、運用中に得た売却益や分配金、利息に20.315％の税金がかかります。
しかしiDeCoはその税金が引かれず、運用益をそのままもらえます。
つまり運用益が引かれない分、再投資の金額も増えるので、複利効果が大きいということ。
毎月の分配金の税金は額が少なくても、長い期間で考えれば相当なメリットになります。
受取時のiDeCoのメリット
60歳になりiDeCoで積立てた金額を受け取るときにもメリットがあります。
お金の受け取り方法は「一時金」「年金」「一時金と年金の併用」の3タイプから選べ、一時金で受け取れば「退職所得控除」が受けられ、年金で受け取れば「公的年金等控除」として税制面が優遇され受け取れるということ。
いずれも通常の運用よりは引かれる税金は少ないので、これもメリットです。
iDeCo(イデコ)のデメリット
iDeCo(イデコ)は税制面でお得な分、メリットもあればデメリットもあります。
それは条件が細かかったり、手続きがめんどくさかったりすること。
一覧で挙げると
- 60歳までお金を引き出せない
- 手数料がいちいちかかる
- 運用によっては元本割れする恐れもある
- 細かすぎる条件もデメリット
こう見ると結構あるので、早速詳しい内容を見ていきましょう。
60歳まで積立てたお金を引き出せない
iDeCo(イデコ)は基本的に一度積立を始めると、60歳になるまでやめることはできず、特別な理由がなければお金を引き出すこともできません。
それはiDeCo(イデコ)の目的が老後の資金を貯めるためなので、仕方のないことですが、途中でやめられないのはデメリットです。
しかし、裏を返せば60歳まで続けなければならないので、意志が弱くなかなか貯蓄できない方には強制的に積立てられるのでメリットにもなりますね。
手数料がいちいちかかる
iDeCo(イデコ)の手数料は「加入時・移管時の手数料」「運営管理機関変更時の手数料」「口座管理手数料」「給付事務手数料」「還付事務手数料」と多岐にわたります。
手数料の金額は各証券会社や銀行で個別に設定されているので、自分が気になったところの手数料を確認するのが一番早いですが、iDeCoの申込で人気のある「SBI証券
」を例に紹介すると。
加入時には国民年金基金連合会に支払う手数料が2,777円
月々の口座管理手数料が167円
お金を分割で受取る給付事務手数料が給付1回につき432円
一括で受け取る還付事務手数料が2,109円
手数料は細かく分かれていて、金額も各社様々なので非常に面倒な印象です。
ですが、中にはSBI証券のように手数料が安く設定日されているところもあるので、やはり人気のある所を使った方がお得に運用できます。
運用によっては元本割れする恐れもある
iDeCo(イデコ)での運用は運用会社、運用銘柄などは自分で決めなければならないのもデメリットです。
投資経験がないために運用成績の悪い銘柄や手数料の高い銘柄を選んでしまうと、運用によっては元本割れをする可能性もあります。
これはかなりのデメリット、たとえ税制面で優遇されても控除された金額は再投資されるわけではないので、トータルではお得でも元本割れすればいい気はしませんね。
やはり資産運用はある程度の知識を身に着けてからやった方がいい気がしま。
細かすぎる条件もデメリット
iDeCo(イデコ)を始める前に気を付けなければいけないのは、職業や年金加入の条件によって積立てる金額の上限も違うし、会社で加入している確定拠出年金によっても条件は変わってきます。
また、年収によっても控除される金額が変わるので注意が必要です。
細かすぎる条件は加入時にめんどう、ということもあり途中でやめてしまう方も多そうなので、これはデメリットですね。
お得にiDeCo(イデコ)を始めるならおススメは
iDeCo(イデコ)の申込で人気のある先は「SBI証券」と「楽天証券」も人気があります。
それぞれの投資信託などの商品ラインナップの本数を比べて参考にしてください。
| SBI証券 |
楽天証券 | |
| 投資信託 | 37本 | 30本 |
| 元本確保型 | 1本 | 1本 |
投資信託の本数はSBI証券の方が多いので、選択肢は広がります。
手数料に関してはSBI証券、楽天証券ともに同じなので、あとは好みの問題ですね。
積立をウェルスナビと比べるとどうなの？
同じ資産運用という意味でロボアドバイザーに運用を任せるウェルスナビ(WealthNavi)と比較した場合はどうでしょうか。
| iDeCo | ウェルスナビ | |
| 積立金額 | 5,000円～ | 10,000円～ |
| 積立期間 | 60歳まで | 制限なし |
| 手数料 | 各種あり | 1％(年率) |
| 税制優遇 | あり | なし |
| 銘柄の選定 | 自分で選択 | 自動で選択 |
| 銘柄の調整 | 自分で調整 | 自動で調整 |
iDeCoとウェルスナビそれぞれに特徴があり、どちらもメリット・デメリットがありますが、わかりやすく言うとiDeCoは老後資金を積立てたい方向けで、ウェルスナビ(WealthNavi)は自動で運用してくれるので、投資初心者向きです。
そして最大の違いは運用方法、iDeCoは数ある投資信託の中から自分で選び運用するので、税制面では優遇されていてもiDeCoで儲かるかどうかは投資の経験が左右してきます。
その一方でウェルスナビはすべて全自動なので、長期投資であれば歴史が証明しているようにある程度の利益は確保できるはず。
一長一短ありますがどちらも資産運用には便利なサービスなので、資金の使い道によって運用を区別してみてはいかがでしょうか。
まとめ
iDeCo(イデコ)のメリット・デメリット、老後資産を作る効率のいい積立をやさしく紹介してみました。
iDeCo(イデコ)は老後資産を築くための税制面で優遇された、積立しながら資産運用ができるサービスです。
ですので、60歳まで使わない資産を作る、という意味ではメリットがあります。
始めるにあたって手続きや申告などめんどくさいことが多くデメリットもありますが、それさえクリアできれば利用する価値はあります。
人気が高いのは気軽にネットで申し込め手数料も安い「SBI証券 
」と「楽天証券」です。
資料請求も簡単にできるので、老後の資産構築に興味がある方は検討してみてはいかがでしょうか。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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